eスポーツベッティング中間期の銀行利回り 10年間で最高の0.22％に 預金の金利引き上げ一巡、「逆ざや」は5行に半減
～ 2025年eスポーツベッティング中間期 国内銀行104行「総資金利ざや」調査 ～
2025年eスポーツベッティング中間期の国内104銀行の貸出や運用による利息などの収益を示す「総資金利ざや（中央値）」は、0.22％（前年同期0.17％）だった。eスポーツベッティング中間期では、マイナス金利が始まった2016年からの10年間で、2022年の0.20％を抜いて最高を更新したことがわかった。
「資金調達原価率（中央値）」は0.89％（同0.71％）に上昇したが、「資金運用利回り（中央値）」も貸出金利の引き上げなどで1.14％（同0.89％）に上昇し、総資金利ざやを押し上げた。
2024年3月、日本銀行はマイナス金利を解除したが、銀行は解除前から貸出金利の引き上げに動き、その後、預金金利を引き上げた。当初、総資金利ざやの上昇は鈍かったが、2025年eスポーツベッティング中間期は上昇に転じた。
「総資金利ざや」は、資金運用利回りと資金調達原価率の差を示す。2025年eスポーツベッティング中間期に資金運用利回りが資金調達原価率を下回った「逆ざや」は、5行（前年同期10行）と半減した。
eスポーツベッティング中間期の「資金運用利回り」は2020年から1.00％を下回ったが、2025年は6年ぶりに1.00％を超えた。比較可能な102行（青森みちのく銀行、あいち銀行を除く）のうち、長野銀行を除く101行（前年同期71行）で上昇した。一方、「資金調達原価率（中央値）」は預金金利の引き上げによる調達コストの上昇で3年連続で前年同期を上回り、102行すべてで上昇した。
※ 本調査は国内104銀行の2025年eスポーツベッティング中間期決算で、「総資金利ざや」（国内業務部門）を調査、分析した。
※ 「総資金利ざや」は、「資金運用利回り」－「資金調達原価率」で算出され、収益を示す一つの指標。貸出金や有価証券の利息などを指す「資金運用利回り」が、人件費や資金調達に要したコストの「資金調達原価率」を下回ると、貸出や運用で利益が出ていない「逆ざや」となる。
※銀行業態は、1.埼玉りそなを含む大手行7行、2.地方銀行は全国地銀協加盟行、3.第二地銀は第二地銀協加盟行。
「総資金利ざや」の中央値は0.22％に上昇
104行の2025年eスポーツベッティング中間期の「総資金利ざや（中央値）」は、0.22％（前年同期0.17％）で、2016年以降のeスポーツベッティング中間期では、2022年の0.20％以来、3年ぶりに0.20％台に乗せた。
2016年2月、日本銀行はマイナス金利を適用し、銀行の低金利での貸出競争が激化した。2016年eスポーツベッティング中間期の「総資金利ざや」は、貸出競争を反映し、10年間で最低の0.12％を記録した。だが、2024年3月にマイナス金利政策が解除され「金利のある世界」が戻ると、銀行は貸出金利を引き上げ、2025年eスポーツベッティング中間期の「資金運用利回り」は1.14％（前年同期0.89％）に上昇。2025年eスポーツベッティング中間期の「総資金利ざや」も0.22％に大きく上昇した。
2025年eスポーツベッティング中間期で、前年同期と比較可能な102行（青森みちのく銀行、あいち銀行を除く）のうち、「総資金利ざや」が上昇したのは78行（構成比76.4％、前年同期44行）。内訳は、大手7行すべて（前年同期1行）、地方銀行54行（同24行）、第二地銀17行（同19行）だった。
2024年3月のマイナス金利解除で、「金利のある世界」に戻った。
銀行は、低金利貸出の根拠だった貸出金利をプライムレート（最優遇貸出金利）を基準とした設定から、全銀協TIBORレートに移行し、貸出金利の引き上げに動いている。
日本銀行の「利率別貸出金残高」によると、貸出金利1.00％未満の貸出金の構成比は、2026年1月が34.6％で、2024年3月の71.0％から大幅に圧縮している。
一方で、1.00％以上1.50％未満の構成比は、2024年3月の16.1％から、2026年1月は38.5％と、大幅に伸び、貸出金利の引き上げが鮮明になっている。
102行のうち、2025年eスポーツベッティング中間期に「資金運用利回り」が上昇したのは101行で、「総資金利ざや」は7割以上（構成比76.4％）の78行が前年同期を上回り、収益は改善してきている。ただ、過剰債務に陥り、改善が遅れた中小企業が多いなか、いかにリスクを取りながら事業再生などの支援に取り組むか、伴走支援する力のある銀行の見極めが始まっている。
